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研修の成果を経営層に報告する方法|ROIで伝わる年間報告の作り方

経営層が「研修の成果」を聞いてくる理由

経営層が研修の成果を尋ねるのは、人材育成を「投資」として捉え、その費用対効果を判断したいからです。ところが、多くの研修年間レビューは、その問いに答えられていません。

年度末が近づくと、多くの人材育成チームが研修の年間レビュー準備に追われます。受講者アンケートを集計し、受講人数を数え、費用をまとめる。確かに大変な作業です。しかし、そうして完成したレビューを経営層に報告したとき、必ず返ってくる質問があります。「今年の研修は効果的でしたか」「どんな成果が出ましたか」「来年はどう改善しますか」。

研修効果測定の第一人者ジャック・フィリップスの調査によれば、人材育成チームが報告する内容と、経営層が本当に知りたい情報には大きなギャップがあります。経営層が最も知りたい「ビジネス成果への貢献」に関心を持つのは96%にのぼる一方、それを実際に報告しているチームはわずか8%です。逆に、多くの人材育成チームが熱心に報告する受講者の反応(満足度)に、経営層が関心を持つのは22%にとどまります。

報告内容と経営層の関心の「ねじれ」

青=経営層が関心を持つ割合/グレー=人材育成チームが実際に報告している割合(ジャック・フィリップスの調査より)

ビジネス成果への貢献

経営層の関心
96%
実際の報告
8%

受講者の反応(満足度)

経営層の関心
22%
実際の報告
53%

経営層が最も知りたいビジネス成果はほとんど報告されず、関心の薄い満足度ばかりが報告されている。この「ねじれ」を正すことが、経営層に刺さるレビューの第一歩です。

あなたが時間をかけて集計している満足度は、経営層の関心がもっとも低い指標かもしれません。一方で、経営層が最も知りたいビジネス成果への貢献は、多くのチームが報告できていません。レビューのフォーマットを作り変える前に、まず「誰に、何を伝えるためのレビューなのか」を問い直す必要があります。

この記事では、経営層に響き、かつ来年度の研修をより良くするためのレビューの作り方を解説します。

研修のビジネス成果への貢献を測る具体的な方法は、こちらの記事で解説しています。

▶ 研修効果測定のやり方|実践できる3つのステップを見る

経営層が求めているレビューとは何か

経営層が求めるのは、すべての研修を網羅した報告書ではなく、「投資に見合う成果が出たか」という一点です。まずは、経営層が人材育成に対して本当に知りたいことを把握することが出発点になります。

フィリップスの調査では、経営層の優先順位が高い項目として「ビジネス成果(96%)」「職場での活用(61%)」「費用対効果(74%)」「表彰・社外評価(44%)」が並びます。これに対して、人材育成チームが主に報告しているのは「受講者数(94%)」「費用(78%)」「受講者の反応(53%)」です。集計しやすい「数」はそろっても、経営層が見たい「成果」が抜け落ちている――これが多くのレビューに共通する課題です。

このギャップを埋めるために重要なのは、すべての研修を同じ基準でレビューしようとしないことです。年間に実施する研修には性格の異なるものが混在しており、一律の物差しで測ろうとすると、手間ばかりかかって肝心の成果が見えなくなります。効率よく経営層に伝わるレビューを作るには、まず研修を3つのタイプに分類することが有効です。

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研修タイプ別・効果的なレビューの作り方

効果的なレビューを効率よく作る出発点は、研修を「戦略的な研修」「必須・コンプライアンス研修」「自己啓発・目的別研修」の3タイプに分けることです。タイプごとに「見るべきポイント」が異なるため、測定の労力をどこに集中するかが明確になります。

① 戦略的な研修
ポイント:職場でビジネス成果を出すこと
DX推進、営業スタイル変革、マネジメント文化改革、海外赴任前研修など。受講後1〜6ヶ月でアンケートを送り、成果が出た受講者にSCMインタビューを実施する。
② 必須・コンプライアンス研修
ポイント:対象者全員に漏れなく受講させること
入社時オリエンテーション、情報セキュリティ研修など。全員が受講できたか、受講をよりスムーズにできるかを確認する。
③ 自己啓発・目的別研修
ポイント:基本能力向上と動機付け
選択型スキルアップ研修など。どのテーマへの関心が高かったか、評判はどうだったかを把握し、今後のニーズ把握に活用する。

自社の研修をこの3つに仕分けるだけで、効果測定の労力をどこに集中すべきかが見えてきます。とくに経営層への報告で価値を持つのは①の戦略的な研修です。次から、タイプごとのレビューの作り方を見ていきます。

戦略的な研修のレビュー:最低限必要な2つのアンケート

戦略的な研修については、研修終了の1〜6ヶ月後に2問のアンケートを送ることが最低ラインです。「研修内容を職場で使いましたか」「使ったとしたら、どのような成果が出ましたか」。この2問だけでも、職場での活用状況と成果の有無が把握できます。

アンケート結果から、大きな成果が出た受講者(全体の1〜2割が理想)をピックアップし、ブリンカホフのサクセスケース・メソッド(SCM)に沿って個別インタビューを実施します。さらに充実させたい場合は、研修をまったく活用しなかった受講者数名にも軽くヒアリングし、障害や原因を把握します。この情報が来年度の研修改善に直結します。

Step
フェーズ
ポイント
1
オープニング
相手をリラックスさせる。評価ではなく改善のためのインタビューだと伝える
2
ベスト結果の確認
思い込みに注意しながら、最も良かった成果を具体的に聞く
3
事実の追求
活用の事実と、その成果の価値を具体的に確認する
4
要因分析
研修以外の職場フォロー(上司支援・環境)に重点を置いて聞く
5〜7
要因特定→フォロー→クロージング
因果関係を明確にし、必要なら他者による確認も検討。良い雰囲気で終わる
目安:45分程度

SCMをはじめとする効果測定の進め方は研修効果測定のやり方|実践できる3つのステップを解説で、カークパトリックやフィリップスなど代表的な測定モデルの違いと選び方は研修効果測定モデル比較|カークパトリック・フィリップス・LTEM・SCMの違いと選び方でくわしく整理しています。

自己啓発・目的別研修のレビュー:受講者ニーズを読み解く

この種の研修では、苦労して成果を測定するよりも、受講者ニーズを把握することに重点を置く方が有効です。どのテーマへの申込が多かったか、各研修の評判はどうだったか、今後どんなテーマを開催すべきか、運営効率を高めるアイデアはあるか、といった視点でまとめます。パンデミック以降はオンデマンド提供が増えており、受講者数の多いテーマは、社員の課題とニーズを理解するための良いヒントになります。

経営層に響くレビューを作る3つのポイント

研修の種類別に情報を整理したら、最後にレビューのまとめ方を工夫しましょう。経営層に響かせる鍵は3つです。第一に「成果が出た事例」を具体的に示すこと。数値だけでなく、どの受講者がどう変わり、職場でどんな成果を出したかという「ストーリー」が、経営層の理解と共感を生みます。第二に「来年度への改善提案」を中心に据えること。過去の評価より、今後どう変えるかが経営層の関心事です。第三に「研修投資の根拠」を示すこと。これが来年度の予算確保にも直結します。

とくに第一の「成果をどう伝えるか」では、研修の数字を経営層の言葉に翻訳することが重要です。ROI Institute(ジャック・フィリップス)が示す「データクランチ」の進め方は、その実践的な手がかりになります。

1

意味のある課題を選ぶ

経営層が関心を持つビジネス課題に紐づく研修だけを、成果報告の対象に絞る。すべてを報告しようとしない。

2

現場の成果として組み立てる

「研修で何を学んだか」ではなく「現場で何が変わったか」を起点に、成果を組み立て直す。

3

複数の取り組みを束ねる

単発の研修ではなく、関連する施策をまとめて「ひとつの成果」として示すと、インパクトが伝わりやすい。

4

ビジネス用語で報告する

受講率や満足度ではなく、売上・コスト・離職率など、経営層が普段使う言葉に翻訳して報告する。

この4ステップを踏むだけで、あなたのレビューは「研修をやった記録」から「経営判断に使える情報」へと変わります。

もうひとつのポイントは、報告を「1枚」にまとめることです。ROI Instituteが公開しているある製造業のリーダーシップ開発プログラムの効果レポートは、投資対効果(BCR)1.47、ROI 47%という成果を、A4一枚に凝縮して示しています。経営層が求めているのは分厚い報告書ではなく、要点が一目で分かる1枚です。研修の成果も、この水準まで絞り込むことを目指しましょう。

研修が実際にビジネス成果につながった事例は、こちらでご覧いただけます。

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よくある質問

全ての研修の費用対効果(ROI)を計算しなければいけませんか?

全ての研修でROIを計算する必要はありません。フィリップスが示す目安では、Level 5(費用対効果)まで測定するのは重点プログラムの5〜10%に絞ることが現実的です。まず研修タイプを分類し、戦略的研修に絞って成果を測ることから始めましょう。

受講者満足度アンケートはやめた方がいいですか?

やめる必要はありませんが、それだけを経営層に報告するのは避けた方が良いです。満足度は「研修の質が一定水準にあるか」を確認する参考指標として使いつつ、職場での活用・成果という指標と合わせて報告する構成にしましょう。

研修を活用しなかった受講者への聞き取りは必要ですか?

成果が出た受講者のインタビューほど必須ではありませんが、数名に行うだけで研修内容や職場環境の課題が見えてくることがあります。「なぜ使わなかったか」「どんな障害があったか」を聞くことで、次年度の研修設計と職場支援の改善につながる具体的なヒントが得られます。

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