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企業向け専門 研修会社
アイディア社
IDEA DEVELOPMENT株式会社

Corporate Profile

会社概要

会社名
IDEA DEVELOPMENT株式会社(日本語呼称:アイディア社)
事業内容
企業向け研修の企画・実施サービス
企業内人材育成のコンサルティング・サービス
代表者
代表取締役 JASON DURKEE 
所在地
〒160-0022 東京都新宿区新宿2-2-10 サニープラザ新宿御苑606
連絡先
TEL 03-5368-0890
FAX 03-5368-0891
URL https://ide-development.com
お問い合わせはこちらからお願いします

企業理念

私たちは幅広い分野でビジネスを展開するよりも、
限られた分野で専門家でありたいと思います。
私たちは以下の3つの力を開発する専門家です。

イノベーション
優れたアイディアを生み出すクリエイティブな力
コミュニケーション
価値を生み出すコミュニケーションができる力
グローバル
グローバル競争を勝ち抜く力

RESULTS D.N.A〜お客様との約束

NEEDS /ニーズ
企業文化、職場環境、学習スタイルなどの現実に則したニーズに応えます
IDEAS /アイディア
適切で実践的かつ独創的なアイディアを提供します
DELIVERY /研修方法
eラーニング、ワークショップ、コーチングなど、最適な研修方法を用います
RESULTS /成果
研修の結果を、売上向上、新製品開発、生産性改善などの成果に結びつけます

代表者略歴

JASON DURKEE

JASON DURKEE /ジェイソン ダーキー

1972年
米国シアトル生まれ。
1992年
来日し上智大学卒業。在学中より研修企画会社に勤務。インストラクターおよび開発を担当し、その後専任部長となる。
2003年
企業向け教育研修会社 IDEA DEVELOPMENTを設立。代表取締役に就任。
現在
現在は、能力開発のコンサルタント・インストラクターとして上場企業および外資系企業などに対して人材育成サービスを提供する。
主な著書
「ビジネス英語の技術」「ガツンといえる英語」(Japan Times 刊)

主な教育研修 実施実績

日産自動車、日産テクノ、日産車体、日産ライトトラック、日産クリエイティブサービス、電通、電通東日本、電通アドギア、日立製作所、日立システムズ、日立ソリューションズ、日立キャピタル、日立物流、日立電線、日立ハイテクノロジーズ、日立ハイテクフィールディング、日立INSソフトウェア、KDDI、KDDIエンジニアリング、KDDIエボルバ、KDDIテクノロジー、NTTドコモ、NTTデータ、NTTコミュニケーションズ、NTTインターネット、オリンパス、オリンパスメディカルシステムズ、GEヘルスケア・ジャパン、キヤノン、キヤノンマーケティングジャパン、キヤノンシステムアンドサポート、リコー、オムロン、沖電気工業、パイオニア、フィリップス エレクトロニクス ジャパン、新日鐵住金、IHI、千代田化工建設、アイシン精機、トヨタテクニカルディベロップメント、愛知機械工業、NMKV、日本イートン、タイコエレクトロニクスジャパン、ブラザー工業、横河電機、横河マニュファクチャリング、旭硝子、旭化成、帝人、帝人テクノプロダクツ、積水化学工業、トクヤマ、スリーボンド、ブリヂストン、横浜ゴム、TDK、ミツミ電機、山洋電気、日本テキサス・インスツルメンツ、凸版印刷、東洋インキ、DIC、新日本無線、栗田工業、東京応化工業、アプライドマテリアルズジャパン、池上通信機、TOTO、花王、資生堂、ポーラ、ピジョン、プラス、コクヨ、サッポロホールディングス、サッポログループマネジメント、キリンビール、日本マクドナルド、日本コカ・コーラ、ニチレイフーズ、ニチレイフレッシュ、日清オイリオ、モスフードサービス、明治、全日本空輸、ANA総合研究所、日本IBM、日本電気、NECフィールディング、富士通パーソナルズ、富士通システムズ・イースト、富士通システムズ・ウエスト、CTC、日本オラクル、モトローラ、HEAR Japan、クレスコ、電通国際情報サービス、オージス総研、メンター・グラフィックス・ジャパン、東邦システムサイエンス、ジャパンテクニカルソフトウェア、MS&ADシステムズ、野村総合研究所、NRIセキュア、アビームコンサルティング、ヤフー、楽天、コナミデジタルエンタテインメント、オリエンタルランド、三井物産、住友商事、三菱商事ロジスティクス、野村證券、みずほ証券、第一生命保険、富国生命保険、アフラック、アクサ生命、JCB、新生銀行、リコーリース、ジャックス、エース損害保険、第一三共、アステラス製薬、協和発酵キリン、旭化成ファーマ、中外製薬、大鵬薬品工業、ブリストル・マイヤーズ、持田製薬、ガルデルマ、テルモ、コヴィディエン、LSIメディエンス、リニカル、ボストン・サイエンティフィックジャパン、前田建設工業、首都高速道路、住友林業、住友不動産販売、構造計画研究所、イオン、西友、伊勢丹、ビームス、ナイキジャパン、リーバイ・ストラウスジャパン、乃村工藝社、アマナ、ドリル、日本テレビホールディングス、ジャパンタイムズ、パソナ、パソナグループ、アデコ、マイナビ、スタッフサービス・ホールディングス、ベネッセコーポレーション、マンパワーグループ、NaITO、東京ガス、寺田倉庫、横浜冷凍、新日本監査法人 ほか

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