［@人事連載記事のご紹介］ステークホルダーの期待に応えられる人材育成チームとは？

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2020年の4月に人材育成施策が急に大きく変わったとことは言うまでもありませんが、今年の新入社員研修からやっとパンデミックの影響が薄くなったように感じます。以前のような対面集合研修もできるし、当然リモート研修もできます。研修以外のeラーニングやマイクロラーニングもできるし、ChatGPTを代表する新しいツールも色々出ています。

このように様々な可能性があるのは良いのですが、経営者の期待、受講者の要望、育成部門の考えがそれぞれ異なるし、研修体系と予算は今までとあまり変わらないケースが多いようです。

そのため、人材育成担当者はこうした状況にピンチを感じていることを最近よく聞きます。育成方針が整理されるまで待つ方が安全と思っている人がいますが、そう簡単に整理されないし時間がかかりそうです。残念ながら明確な方針を待つと会社の競争力低下と従業員のスキルダウンの原因になってしまうリスクが高いです。

そこで今回は、このように難しい環境の中で人材育成チームが主体的に動いて会社と従業員に貢献するヒントを4つの切り口でお伝えします。