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海外人材育成事例研究レポート

人材育成業界における世界最大のイベント「ATD International Conference & Exposition」(略称:ATD ICE)2015年版のエッセンスをまとめた研究レポートを無料でダウンロードしていただけます。

  • 全80ページものボリューム
  • 3時間半のセミナーでお伝えする情報を凝縮したレジュメ
  • 取り扱うテーマは、トランスファー+リザルツ、リーダーシップ+グローバル、ラーニングテクノロジー、イノベーション、マインド+チェンジの5テーマ
  • GE、SAP、Pfizerなど31社の人材育成・研修事例

お客様情報

ATDとは

ATDとは、Association for Talent Developmentの略称で、1943年に設立された教育研修・能力開発・パフォーマンス向上に関する非営利団体です。その本部はアメリカ合衆国ヴァージニア州アレクサンドリアに置かれています。昨年までの正式名称はAmerican Society for Training & Development(米国人材開発機構)、その略称としては「ASTD」として知られていました。しかし、近年の業界動向を踏まえ、アメリカに限定しない・トレーニングに限定しないという方針から、「ATD」へと団体名称が変更になりました。

世界中の企業、政治等の組織における職場学習と、社員と経営者の生産性向上を支援することを目的として活動しており、世界100カ国以上に39,000人の会員を有しています。その規模と活動内容から、人材育成の領域では世界最大かつ最高水準であることが認められています。

 

ATDでは、国際的な企業と教育訓練に関する情報収集力があり、トレーナーやトレーニング・マネージャーたちに専門的な情報やサービスを提供されています。また、人材育成、組織開発分野の会議やセミナーの開催、出版、資格認定制度なども大規模に運営しています。

この研究レポートから得られるメリット

  • 海外での人材育成事例を知ることができます。
  • 自社の人材育成プログラムのヒントを得ることができます。
  • 世界90カ国から10,000人がアメリカ・オーランドに集い、4日間の国際会議で交わされた世界最高峰の知恵を、コンパクトに凝縮した形で直ぐに理解できます。
  • 経営層の期待と人材育成を結びつける効果的なアプローチが分かります。
  • 世界的な一流企業における人材育成のベストプラクティスが得られます。
  • 世界の人材育成における最新トレンドが掴めます。
  • リーダーシップ開発に取り組む際に便利なフレームワークを得ることができます。
  • 次世代リーダーの育成方法についてヒントが見つかります。
  • ワールドクラスのリーダーシップに関する調査結果が手に入ります。
  • リーダーシップ開発における絶対に外すことができない4つの要因が分かります。
  • リーダーのコーチングスキルを高め事業に貢献する枠組みが理解できます。
  • 営業部門に配属後、従来の半分の時間で2倍の成果を上げる人材育成手法が分かります。
  • タレントマネジメントが経営の及ぼす莫大なインパクトを事例によって掴めます。
  • イノベーションを引き起こす組織と人材の作り方が理解できます。
  • グローバルで活躍できる人材を育成するより効果的な方法が掴めます。
  • グローバルプロジェクトにおけるチームワーク強化の具体策が分かります。
  • グローバル・プロボノを活用した真のグローバルリーダー育成事例が手に入ります。
  • eラーニングをグローバルに展開する場合の落とし穴とその効果的な対策が分かります。
  • バーチャルラーニングのベストプラクティスが理解できます。
  • 研修で教えたことを現場での成果につなげる定着手法が分かります。
  • デジタルネイティブ向けのeラーニングの新潮流が掴めます。
  • ブレンドラーニングの簡単で確実な始め方が分かります。
  • ミドル層のマネジメント力強化の具体策が得られます。
  • 研修効果測定に関する最新のアプローチを掴むことができます。
  • 新しいマーケティング手法を世界85カ国に一気に展開浸透させる方法が分かります。
  • パフォーマンスサポートの効果的な活用方法が理解できます。
  • OJTを確実に機能させる手法が分かります。

この研究レポートの目次

●TRANSFER + RESULTS
・営業職向け初期育成 – 半分の時間で2倍の成果
・ラーニングトランスファーの3ステージ
・ラーニングトランスファーのキモ
・トランスファー後にスキルを保つ方法
・サポートツールを通じて成果を高める
・サポートツールの導入に向けて
・研修効果と測定
・経営人材不足を克服 – ATDタレントフレームワーク

●LEADERSHIP + GLOBAL
・SAPのグローバルリーダー育成 – グローバル・プロボノの活用
・リーダーシップの基本
・LEAD NOW! リーダーシップ開発のモデル
・リーダーのコーチングスキル向上策
・ワールドクラスリーダーシップ調査結果
・新しいマーケティング手法を世界85カ国に一気に展開浸透させる方法
・eラーニングのグローバル展開

●LEARNING TECHNOLOGY
・デジタル時代に求められるスキル
・バーチャルラーニングのベストプラクティス
・グローバル+バーチャルのチームワーク
・一口教育
・lynda.comのエンゲージメント強化
・ブレンドラーニングの第一歩

●INNOVATION
・イノベーション:NASA 65 4.2 イノベーション:W. L. Gore
・イノベーション:IMPROV 67 4.4 イノベーション:BASIS法

●MIND + CHANGE
・科学的なアプローチで社員Happy&顧客Happyを実現
・中国のフォーチュン500企業が成功を収めた戦略

アイディア社について

上場企業を中心に、
250社
の研修実績
ビジネス現場での成果にこだわる
企業研修のアイディア社

私たちアイディア社は…

経営課題や現場の問題を人のパワーアップを通して解決します。
企業における教育投資のリターンをビジネス現場で生み出します。
人材育成にはもっともっと経営に貢献できる力があると信じています。

正式な会社名はIDEA DEVELOPMENT株式会社ですが、「アイディア社」を呼称としています。

業務領域を「グローバル」、「イノベーション」、「コミュニケーション」の3つに絞り込むことで、自らの専門性を日々高めています。お客様の真のニーズにマッチした質の高い人材育成プログラムを提供するで、ビジネス現場における成果を高める専門家です。

 

代表的な教育研修プログラム

Global系 ・グローバル人材育成
・クロスカルチャー、ダイバーシティー
・英語ビジネススキル(会議、プレゼン、ネゴ、ライティング)
・ビジネス英語レッスン
Innovation系 ・創造力開発
・クリエイティブ・シンキング(発想力開発)
・創造的問題解決法
・仕事マインド再設計
Communication系 ・ロジカルなコミュニケーション
・デジタルプレゼンテーション
・相手が動きたくなる
・結果にこだわるコーチング
・WIN-WINコミュニケーション

主な研修実績(敬称略)

日産自動車、日産テクノ、日産車体、日産ライトトラック、日産クリエイティブサービス、電通、電通東日本、電通アドギア、日立製作所、日立システムズ、日立ソリューションズ、日立キャピタル、日立物流、日立電線、日立ハイテクノロジーズ、日立ハイテクフィールディング、KDDI、KDDIエンジニアリング、KDDIエボルバ、KDDIテクノロジー、NTTドコモ、NTTデータ、NTTコミュニケーションズ、NTTインターネット、オリンパス、オリンパスメディカルシステムズ、GEヘルスケア・ジャパン、キヤノン、キヤノンマーケティングジャパン、キヤノンシステムアンドサポート、リコー、オムロン、沖電気工業、パイオニア、フィリップス エレクトロニクス ジャパン、新日鐵住金、IHI、千代田化工建設、アイシン精機、トヨタテクニカルディベロップメント、愛知機械工業、NMKV、日本イートン、ブラザー工業、横河電機、横河マニュファクチャリング、旭化成、帝人、帝人テクノプロダクツ、積水化学工業、トクヤマ、スリーボンド、ブリヂストン、横浜ゴム、TDK、ミツミ電機、山洋電気、日本テキサス・インスツルメンツ、凸版印刷、東洋インキ、DIC、新日本無線、栗田工業、東京応化工業、アプライドマテリアルズジャパン、池上通信機、TOTO、花王、資生堂、ポーラ、ピジョン、プラス、コクヨ、サッポロホールディングス、サッポログループマネジメント、キリンビール、日本マクドナルド、日本コカ・コーラ、ニチレイフーズ、ニチレイフレッシュ、日清オイリオ、モスフードサービス、明治、全日本空輸、ANA総合研究所、日本IBM、日本電気、NECフィールディング、富士通パーソナルズ、富士通システムズ・ウエスト、CTC、日本オラクル、モトローラ、HEAR Japan、クレスコ、電通国際情報サービス、オージス総研、メンター・グラフィックス・ジャパン、東邦システムサイエンス、ジャパンテクニカルソフトウェア、MS&ADシステムズ、野村総合研究所、NRIセキュア、アビームコンサルティング、ヤフー、楽天、コナミデジタルエンタテインメント、オリエンタルランド、三井物産、住友商事、三菱商事ロジスティクス、野村證券、みずほ証券、第一生命保険、富国生命保険、アフラック、アクサ生命、JCB、新生銀行、リコーリース、ジャックス、エース損害保険、第一三共、アステラス製薬、協和発酵キリン、旭化成ファーマ、中外製薬、大鵬薬品工業、ブリストル・マイヤーズ、持田製薬、ガルデルマ、テルモ、コヴィディエン、LSIメディエンス、リニカル、ボストン・サイエンティフィックジャパン、前田建設工業、首都高速道路、住友林業、住友不動産販売、イオン、西友、伊勢丹、ビームス、ナイキジャパン、リーバイ・ストラウスジャパン、乃村工藝社、アマナ、ドリル、日本テレビホールディングス、ジャパンタイムズ、パソナ、パソナグループ、アデコ、マイナビ、スタッフサービス・ホールディングス、ベネッセコーポレーション、マンパワーグループ、NaITO、東京ガス、寺田倉庫、横浜冷凍、新日本監査法人 ほか

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